コラム&ニュースレター
長期空室の要因と対策
要因①:競合物件の増加と需要の減少
所有物件の近隣エリアに競合物件が増えることで、賃貸需要が分散し、空室が発生しやすくなります。
また、地域における賃貸需要やその物件の間取りや広さに応じたターゲット層の需要が減少することも一因です。
要因②:厳しすぎる入居条件入条件
単身高齢者の拒否など、入居条件が厳しすぎると入居候補者の数が減少してしまいます。
特に立地条件が優れていない物件では、条件緩和が必要になる場合もあります。
要因③:物件の清掃やメンテナンスの不備
入居希望者が内見で物件を訪れた際、共用部分や室内が汚れている等、メンテナンスの不備が原因で契約に至らないことがあります。
共用廊下やゴミ置き場が汚れていたり、水回りの匂いなどがあると、せっかく内見が入っても選ばれなくなってしまいます。
長期空室にさせない対策
対策①:入居者ニーズに応じたリフォーム
近隣の賃貸市場や人口統計データをもとに、地域のニーズを把握し、物件の改善を図ることが大切です。
例えば、エアコンやTVモニター付きインタ ーホン、室内洗濯機置き場などは、近年では必須の設備と言えます。
ニュースレター10月号「リフォーム工事の事例紹介」でご紹介したリフォーム工事の事例では、以下のようなリフォー ムを施し、賃料増額・早期入居につなげてい ます。
* 床材・壁紙を一新し、高級感を演出
* 敬遠されがちな3点ユニットバスから、バス・トイレ別に仕様変更
* バルコニーの洗濯機置き場を室内へ移設
* ユニットバスを新規交換し、浴室乾燥機を設置
* 限られたスペースを有効活用し、トイレに独立洗面台を設置
参考までにウチダハウスの管理物件の空室率は、今年度は2.29%~3.86%の間で推移しています。
◆まとめ
まず周辺エリアの競合物件の募集条件と比較しながら、空室が長期化している原因を分析することが大切です。
空室対策を行う際は、建物や募集方法など現状の問題を把握したうえで適切な方法を選ぶことが重要になります。
リフォームや新たな設備を導入する場合は、長期目線でのシミュレーションにより費用対効果を検討し、慎重に判断することをお勧め します。
リフォームプランや工事費の見積りなど、お気軽に担当者へご相談ください。